修士（教育学）, 東京大学

人文・社会, 外国語教育

人文・社会, 地域研究

人文・社会, 日本語教育

人文・社会, 教育社会学

1994年09月
東京大学, 教育学研究科, 教育学専攻

1982年03月
東京大学, 文学部, 仏文学科

2006年 - 2012年
理事, 日本国際教育学会

2006年 - 2008年
紀要編集委員長, 日本国際教育学会, 学協会

2002年 - 2006年
事務局長, 日本国際教育学会, 学協会

成舍我と成露茜のプロフィール－張正と廖雲章のジャーナリスト精神理解のための一助として－
志賀幹郎
「新南向政策」を考察する－「南」を友に民主の途を－, 掲載ページ 83-94, 出版日 2019年09月20日
研究論文（研究会，シンポジウム資料等）, 日本語

ブラジル移民史略述―日系ブラジル人の子どもの背景として―
志賀幹郎
外国籍児童生徒の就学義務をめぐって, 外国籍児童生徒就学義務研究会, Ⅰ号, 掲載ページ 59-69, 出版日 2014年03月31日
日本語

中国の高等職業教育での英語教育改革動向
志賀幹郎
中国の職業教育の現状と課題, 掲載ページ 17-26, 出版日 2011年03月
研究論文（その他学術会議資料等）, 日本語

中国の中等職業学校での留学生教育－広東省華僑職業技術学校の取り組み－
志賀幹郎
多摩留学生教育研究論集, 電気通信大学国際交流推進センター, 7号, 掲載ページ 45-50, 出版日 2010年, 査読付
研究論文（大学，研究機関等紀要）, 日本語

Development of primary English education and teacher training in Korea
Shiga Mikio
Journal of Education for Teaching, 34巻, 4号, 掲載ページ 383-396, 出版日 2008年11月, 査読付, In 1997 English became a compulsory subject in Korean elementary schools. The education of English teachers for the elementary level was accelerated. The training curriculum was reformed according to the educational objective to enhance students' oral communication skills in English. Coupled to this change, the introduction of English Teacher Assistants is now also being reinforced to stimulate lively classroom discussions in English. This paper is based on the actual situation promoting English education and examines the characteristics of English education vis-a-vis the Japanese situation, which is said to lag behind Korea's. The paper examines various differences of social background and different approaches to equal opportunity and identifies some problems of early English education in countries like Korea and Japan where English is not used in daily life.
研究論文（学術雑誌）, 英語

カンボジア工科大学における人材育成と留学－国費高等専門学校留学に着目して－
志賀幹郎
多摩留学生教育研究論集, 東京学芸大学, 5巻, 5号, 掲載ページ 29-39, 出版日 2006年03月, 査読付
研究論文（大学，研究機関等紀要）, 日本語

教育の公共性と韓国の英語教育‐初等学校を中心として‐
志賀幹郎
地域研究と現地理解‐グローバル化時代の教育動向‐, 掲載ページ 79-106, 出版日 2005年
研究論文（大学，研究機関等紀要）, 日本語

韓国語との比較による外来語調査ノート‐新聞記事とファッション雑誌から‐
志賀幹郎
多摩留学生センター教育研究論集, 東京学芸大学, 4巻, 4号, 掲載ページ 53-58, 出版日 2004年, 査読付
研究論文（学術雑誌）, 日本語

韓国の外国語教育動向と外国語教育アシスタント事業
志賀幹郎
多摩留学生センター教育研究論集, 3号, 掲載ページ 119-124, 出版日 2002年03月, 査読付
日本語

「カリキュラム論としての『日本事情』論の考察」
志賀幹郎
『多摩留学生センター教育 研究論集』, 2号, 掲載ページ 55-66, 出版日 2000年03月
研究論文（大学，研究機関等紀要）, 日本語

エラスムス計画と日本の最近の短期留学プログラム -国際化の方向性の考察-
志賀幹郎
多摩留学生センター教育研究論集, 東京農工大学留学生センタ-〔ほか〕, 1号, 掲載ページ 63-71, 出版日 1998年, 査読付
研究論文（大学，研究機関等紀要）, 日本語

第二言語教育としての日本語教育とバイリンガリズム
志賀幹郎
日本語教育の課題(東京堂出版), 掲載ページ 24-37, 出版日 1995年
研究論文（その他学術会議資料等）, 日本語

日中戦争期北京における日本語教育研究
志賀幹郎
日本語教育, 日本語教育学会, 85号, 掲載ページ 123-134, 出版日 1995年
研究論文（学術雑誌）, 日本語

外国語教育・資格試験の実際に関する比較研究 -フランス語・スペイン語・ドイツ語の場合- (共著)
安藤万奈; 近藤孝弘; 志賀幹郎; 鄭圭永
火曜研究会報告, 18号, 掲載ページ 40-83, 出版日 1993年
研究論文（大学，研究機関等紀要）, 日本語

高等学校における中国帰国生徒の統合-日本語教育を手がかりにして-
志賀幹郎
東京大学教育学部紀要, 東京大学教育学部, 32巻, 32号, 掲載ページ 295-303, 出版日 1992年
研究論文（大学，研究機関等紀要）, 日本語

「新南向政策」とは何か－民主のための連携－
志賀幹郎
出版日 2019年09月20日, 「新南向政策」を考察する－「南」を友に民主の途を－, 掲載ページ 1-5, 日本語, 記事・総説・解説・論説等（その他）

タイにおける移住労働者の子どもの就学に関わる法制について
志賀幹郎
出版日 2015年12月25日, 外国籍児童生徒の就学義務をめぐって, Ⅱ巻, 掲載ページ 21-27, 日本語, 記事・総説・解説・論説等（その他）

ブラジルにおける外国籍児童生徒の就学義務に関する調査―帰国日系児童生徒を中心に―
小川早百合; 志賀幹郎; 小池亜子; Leiko Matsubara Morales
外国籍児童生徒就学義務研究会, 出版日 2014年03月31日, 外国籍児童生徒の就学義務をめぐって, Ⅰ号, 掲載ページ 35-36, 日本語, 会議報告等, 2188-5419

タイにおける外国籍児童生徒の就学義務に関する法的基盤と制度的支援に関する調査―サムット・サコーン県でのNGOへの聞き取りに基づいて―
志賀幹郎; 小池亜子
出版日 2014年03月31日, 外国籍児童生徒の就学義務をめぐって, Ⅰ号, 掲載ページ 95-101, 日本語, 会議報告等

書評・Gregory S. Poole "The Japanese Professor: -An Ethnography of a University Faculty"
志賀幹郎
出版日 2010年09月, 国際教育, 16号, 掲載ページ 100-102, 日本語, 記事・総説・解説・論説等（その他）

中国における校企合作による職業教育の発展 －東北師範大学皓月中等職業学校の事例－
志賀幹郎
電気通信大学国際交流推進センター, 出版日 2008年03月, 多摩留学生教育研究論集, 6号, 掲載ページ 73-78, 日本語, 査読付, その他, 1881-2767, 40016041751, AA12142096

外国人の子どもの教育とインクルージョン
志賀幹郎
日本国際教育学会, 出版日 2007年12月, 国際教育, 13号, 掲載ページ 141-143, 日本語, その他, 0918-5364, 40015918277, AN10401027

韓国の英語教育早期化動向－初等学校第１学年からの英語必修化計画－
志賀幹郎
日本国際教育学会, 出版日 2006年11月, 国際教育, 12号, 掲載ページ 97-103, 日本語, 査読付, その他, 0918-5364, 40015248603, AN10401027

韓国の『Smile School』-初等学校での『笑顔』授業の導入と展開-
志賀幹郎
日本国際教育学会, 出版日 2003年, 国際教育, 9号, 掲載ページ 43-53, 日本語, 査読付, その他, 0918-5364, 40006041627, AN10401027

愛知県豊橋市の「めだかの学校」－ある日本語教室の空間構成とコミュニケーションの様態－
志賀幹郎
出版日 2002年03月, 「群馬県太田・大泉の小中学校国際化の実態と求められる教員資質の総合的研究」研究成果報告書（研究代表者：所澤潤）, 掲載ページ 249-259, 日本語, その他

「大泉の夏祭りに参加して-Unidos de Tokaの数日間」
志賀幹郎
出版日 2001年02月, 『群馬県太田・大泉の小中学校国際化の実態と求められる教員資質の総合的研究 中間報告書』,群馬大学教育学部（研究代表者：所澤潤）, 掲載ページ 101-108, 日本語, その他

書評・国本伊代『ラテンアメリカ新しい社会と女性』（新評論）
志賀幹郎
日本国際教育学会, 出版日 2000年11月, 国際教育, 6号, 掲載ページ 110-113, 日本語, 記事・総説・解説・論説等（その他）, 0918-5364, 40004983057, AN10401027

国際移動と教育
宮島喬; 江原裕美; 土屋千尋; 小島祥美; 佐野通夫; 二井紀美子; 浅沼茂; 西井麻美; 本保恭子; 西崎博子; 渡辺幸倫; 李坪鉉; 帆足哲哉; 王宏仁; 洪福財; 志賀幹郎; 憑涵棣; 櫻井惠子; 山﨑直也; 木戸裕; 中島久朱; 坂本光代; カルダー淑子; 児玉奈々
日本語, 共著, 亜熱帯の松明－台湾国民小学二校見学記－, 明石書店, 出版日 2011年01月

国際教育学の展開と多文化共生
前田耕司; 江原裕美; 岡田昭人; 北脇保之; 中島久朱; 石川啓二; 志賀幹郎; 佐藤千津; 岩崎正吾; 大迫章史; 金塚基; 鄭任智; 若園雄志郎; 村山拓
日本語, 共著, 中国における観光業中等職業学校の設立と発展 －70～80年代に設立された伝統校数校を事例として－, 学文社, 出版日 2010年04月

職業教育の日中比較研究
石川啓二; 志賀幹郎; 川下新次郎
口頭発表（一般）, 日本語, 日本国際教育学会創設20周年記念大会
発表日 2009年09月13日

マンガで覚える日本語－ＡＮＩＭＡＮＧＡの方法－
口頭発表（一般）, 日本語, 第7回日本語教育国際研究大会
発表日 2008年07月12日

比較教育研究における地域の発展問題
公開講演，セミナー，チュートリアル，講習，講義等, 日本語, 東北師範大学教育科学学院主催国際研究会
発表日 2007年09月

多元社会とインクルージョン
翁麗芳; 木戸裕; 茅原直樹; 志賀幹郎
シンポジウム・ワークショップパネル（公募）, 日本語, 日本国際教育学会2007年春季研究大会シンポジウム, 日本国際教育学会, 東京
発表日 2007年05月

ブラジルの日本語学校と日本就労準備教育
江原裕美; 志賀幹郎
口頭発表（一般）, 日本語, 日本国際教育学会,2007年春季研究大会
発表日 2007年05月

日本語とコミュニケーションB
電気通信大学

日本文化Ｅ
The University of Electro-Communications

韓国日本語学会

日本語教育史研究会

日本国際教育学会

異言語環境下の子供達にどう学ばせるか：教科学習言語の「学びのデザイン」の国際比較
所澤 潤; 入澤 充; 江原 裕美; 上田 征三; 古屋 健; 宮本 健市郎; 針塚 瑞樹; 小室 広佐子; 志賀 幹郎; 大和 洋子; 澤野 由紀子; 三輪 千明; 近藤 孝弘; プラナスナバロ イネス; 田中 真奈美; 坂本 光代; 山崎 瑞紀; 川口 直巳; 猪股 剛; 林 恵; 小池 亜子; 日暮 トモ子; 鴨川 明子; 高橋 望; 馬場 智子; 佐々木 亮; 小川 早百合; 林 初梅
日本学術振興会, 科学研究費助成事業, 立正大学, 基盤研究(A), 21H04414
研究期間 2021年04月05日 - 2026年03月31日

異文化対応能力育成教育と外国人児童の就学促進―先進諸国の多文化的教室の現場から―
所澤 潤; 三輪 千明; プラナスナバロ イネス; 小池 亜子; 古屋 健; 小川 早百合; 江原 裕美; 近藤 孝弘; 澤野 由紀子; 川口 直巳; 林 恵; 志賀 幹郎; 日暮 トモ子; Yoffe Leonid.G; 神部 秀一; 入澤 充; 猪股 剛
日本学術振興会, 科学研究費助成事業, 東京未来大学, 基盤研究(B), 本研究は、日本内外の学校にある多文化的教室の先進的な事例をさぐるもので、外国人の子供を受け入れる日本の学校の教育の質的向上のために、資料を提供しようとしている。そのために、日本及び各国が外国人初等教育学齢児をどのように受け入れて多文化的教室を生みだしているか、その制度整備等について調査を行った。伊勢崎市、浜松市、バレンシア市、スウェーデン、台湾の状況を把握した。また愛知教育大学がその状況に対応すべく進めている教員養成改革の状況も把握した。, 16H03787
研究期間 2016年04月01日 - 2020年03月31日

外国籍等児童生徒教育に関する教員研修プログラムの研究―参加型評価による開発と試行
小池 亜子; 所澤 潤; 志賀 幹郎; 森田 司郎; 德江 基行; 古川 敦子
日本学術振興会, 科学研究費助成事業, 国士舘大学, 基盤研究(C), 教員研修において参加型評価の理論を援用し、計画の段階から教員自身が関与し運営を行った。その結果、教員自身によるニーズ調査と課題の共有がなされ、研修形態が講義受講型から課題解決型に変化した。また、同僚間の協働が促進され、ことばの力を見取る共通指標「日本語ステップ」が開発された。これにより、在籍学級と支援教室との連携を重視した授業実践が行われるようになった。今後、教員の意思決定プロセスの詳細を分析し、効果的な研修プログラム運営のためのモデルを提示したい。, 25381042
研究期間 2013年04月01日 - 2016年03月31日

外国籍児童生徒の就学義務に関する法的基盤と制度的支援の国際調査
所澤 潤; 中田 敏夫; 入澤 充; 小川 早百合; 古屋 健; 江原 裕美; 澤野 由紀子; 志賀 幹郎; 山口 陽弘; 田中 麻里; YOFFE Leonid.G; 服部 美奈; 山崎 瑞紀; 日暮 トモ子; 猪股 剛; 小池 亜子; 小室 広佐子; 近藤 孝弘; 三輪 千明; 市川 誠; 音山 若穂; 前田 亜紀子; 徳江 基行; モラレス松原 礼子; 佐藤 久恵; 林 恵; 清水 真紀; 福田 えり; 白石 淳子
日本学術振興会, 科学研究費助成事業, 基盤研究(B), ドイツ、イタリア、チェコ、ブラジルは、学齢児の就学義務を設定している。ドイツとイタリアでは子供は社会の責任で国籍に拠らずに最低限の教育を受けさせねばならないという考えがあり、また、４国には、居住する子供を国籍で判別することが技術的に困難であるという共通の事情がある。それに対して、中国、韓国、台湾、タイでは、日本と同様、国家は自国民の子供に対してだけ就学/教育義務を課すという考えが主流である。 いずれの国でも教授言語を習得させる特別な教育が設定されているが、並行して母語保持教育を実施する点についてはいずれの国もほとんど制度化が進行していない。, 23402059
研究期間 2011年11月18日 - 2014年03月31日

中国の中等職業教育改革に関する実態の調査研究 -東北部の先導的試行を中心として-
石川 啓二; 志賀 幹郎; 川下 新次郎
日本学術振興会, 科学研究費助成事業, 山梨大学, 基盤研究(C), 中国の職業教育の現状と課題を探るべく、一年目は中国・長春、二年目は中国・広州地区、三年目は中国・アモイ地区を中心に、中等及び高等職業教育の現地調査を行い、生徒募集状況、入学資格、入学試験、就職状況、現場実習の状況、地方政府や企業・業界団体との関係について調査し、その現状を把握し、問題点や課題を検討した。また、中国でも少子化が進む中で、生徒募集をめぐって繰り広げられる激しい競争についても、調査した。, 20530768
研究期間 2008年 - 2010年

来るべき日系南米人児童生徒就学義務化に対応する教育条件整備と教員養成-研修の研究
所澤 潤; 松田 直; 古屋 健; 松永 あけみ; 中田 敏夫; 江原 裕美; 田中 麻里; 山口 陽弘; 牧原 功; 吉田 秀文; 小川 早百合; 庄司 康生; 正田 良; 澤野 由紀子; 志賀 幹郎; 久野 雅樹; 黒澤 学; 塩澤 恵美; 清水 真紀; 田中 亜子
日本学術振興会, 科学研究費助成事業, 群馬大学, 基盤研究(B), 外国籍児童生徒の就学/教育義務化が実施された場合に様々なことが必要となる。予想される必要事項について調査検討した結果は次の通りである。それらの一部は自治体等によってはすでに体制が整っているものもあった。(1)就学前教育における十分な日本語指導体制の構築が必要である。(2)保護者の渡日前に日本の学校の受入体制について、丁寧な理解が必要なことは明かである。太田市立旭小学校が作成した入学説明パンフレットの改訂案を作成し、公開した。(3)日本語教育について、伊勢崎市境地区の小学校での日本語指導の蓄積を踏まえ、日本語初期指導用の教科書『やってみよう!にほんこかんたん!』を作成した。(4)特別支援学校/学級が外国籍児童生徒を受入れられる体制として、母語対応の必要性を確認した。(5)帰国志望、定住志望のいずれに対しても、小学校段階で高校進学の価値の説明が有効である。(6)保護者に対して、日本と南米の学校文化の違いを来日した段階で明瞭に伝えることが必要である。例えば、給食費、教材費、運動会の参観の仕方など。学校が託児所ではないことなどは、校長が直接保護者に伝えることが必要である。母親のみ外国籍である場合に、言語、学力等の問題が発生する可能性に備えた体制が必要である。(7)必要な教員資質に対応する教員養成、教員研修のあり方については、群馬大学教職大学院の多文化共生教育関係の授業の内容を公開したほか、群馬大学教職大学院と愛知教育大学教職大学院における多文化共生教育関係の内容の違いを確認した。, 18330163
研究期間 2006年 - 2009年

留学生の理工系基礎科目学習支援用オンライン教材開発のための調査研究
竹田 ゆう子; 志賀 幹郎; 中井 日佐司; 渡邉 成良; 鈴木 雅久; 奥山 直樹
日本学術振興会, 科学研究費助成事業, 電気通信大学, 基盤研究(C), 理工系大学に入学する学部留学生の多くは、理工系基礎科目で使われる基礎専門語彙の不足などから、授業理解や課題遂行に困難を抱えている。日本人学生が理工系基礎科目に関わる日本語の語彙や表現を中学・高校から身に付けてくるのに対し、留学生は母国で同様な分野を学習したとしても、それを日本語で表現する技能が不足している。また、日本の理数系進学者が高校で学習する内容のある部分が、母国の高校教育で扱われていない場合もある。このため、日本の大学で理数系基礎科目を履修する留学生に対する学習支援は、内容的にも日本語的にも高校教育で扱われる教育内容を包含することが不可欠である。本研究では、高校理数系科目の教科書に見られる表現を複数言語で検索のできるオンライン教材データベースを備えた学習支援システムを構築するために、以下の調査研究を行った。 1.数学に特有で、定型的に見られる表現の調査 高等学校の学習内容である数学II、数学IIIの微分について、高等学校数学教科書に出現する表現の調査を行った。 2.中国語・韓国語との対照分析 上記「1」の表現について、中国語・韓国語と対応させた。中国語について日本語と異同のある表現の分析を行った。 3.学習者の数学問題解答の分析 中国人学習者を対象に、微分問題解答による調査を行い、その結果に基づき、以下の分析を行った。 (1)日本語による数学問題の解答に用いられた日本語の分析 (2)日本語による数学問題の理解・解答と日本語力及び数学力との関係の分析, 17520344
研究期間 2005年 - 2007年

定住外国人への日本語教育の組織度とその言語使用におけるクレオール化の研究
志賀 幹郎; 竹田 ゆう子
日本学術振興会, 科学研究費助成事業, 電気通信大学, 萌芽的研究, 前年度に引き続き、日本語教室への参加およびその調査を行った(豊橋市めだかの学校、川崎市高津区民館等)。また、今年度の課題としていた、日本語の授業の録音・録画資料の分析を進めた。また、国内のいくつかの地域における日本語教室の布置に関する資料を得た。 本研究は、組織度研究とクレオール研究の2つを行うものだが、前者に関しては、フォーマルな日本語教育の整備状況とノンフォーマルな日本語教育の取り組みがどのように現在の日本語教育の風景を構成しているかをある程度明快に把握することができた。そして、ノンフォーマルな日本語教室は、制度的にあいまいなために、日本語を教える/学ぶという事件が制度化されていく過程が露骨にあらわれるかと思えば、原初的なコミュニケーションの場として制度化に絶えず失敗していることもある、という考察に重要と思える視点を得ることができた。 クレオール化研究は、上述のノンフォーマルな日本語教室における日本語を教える/学ぶことが持つ事件性の立証に不可欠のものとなった。これは、本研究開始時に予感されていた両研究テーマ(組織度研究、クレオール化研究)のリンクが明確になったということであり、喜ばしく感じている。現在、参与観察資料と録音・録画資料をプロセスすることを通してクレオール化研究を進めている。まだ途次にあるものの、教師のティーチャートーク等の現象が、論じるのに十分なデータを提供してくれると考えている。 本年度中に報告書を出すという当初の計画は先のばしになったが、日本語の授業の録音・録画資料の分析を完遂させて、できるだけ早く成果を公表していと考えている。, 09878052
研究期間 1997年 - 1998年

ライフコースからみた日本語の修得・保持・消失の動態に関する研究
志賀 幹郎
日本学術振興会, 科学研究費助成事業, 電気通信大学, 奨励研究(A), 中国帰国者、日系ブラジル人、日系ペル-人の言語生活に関して、当人及び関係者に聞き取り調査・アンケート調査を行ってきたが、日本語の重要性は、労働・生活の場では話し言葉、就学時では読み書きに焦点化できる。また、いずれの日本語能力も、その修得・保持は、個人的なつきあいから行政の取り組みに至る周囲のサポートが決定的に重要であるとの認識を得た。ライフコースと日本語の関係をみると、就労者(及び配偶者)に関しては、必要最小限の話し言葉の能力獲得によって就労が果たされた以降は、いわば「制限された安定期」となるようである。つまり、職種の変更、居住地の移動、将来設計などに対して、言語能力は制約としてはたらく。一方、各個の生活を取り巻く経済的状況・文化的事情の方がそれらライフコースの選択に大きく関わっていくのである。これに対して、就学者にとっては、日本語はライフコースに大きな影響を及ぼすといえそうである。職種の選択、居住地の選択、将来設計などは、読み書きの能力獲得次第で大きな幅が出ている。読み書き能力が継続的な学習の所産であることを踏まえると、「不安な不安定期」を送っているとみることができる。また、中国帰国者と日系ブラジル人・日系ペル-人を比べてみると、現在前者は家族の呼び寄せが大きなテーマであり、後者は帰国の可能性の吟味が大きなテーマであるように思われる。特に就学者の場合、中国帰国者にあっては定住を前提にした将来への「不安」が比較的問題のようであり、日系ブラジル人・日系ペル-人にあってはライフコースの先行きの読めなさにまつわる「不安定」が比較的問題となっているようである。 今後は、アンケート調査の統計処理をまとめる作業を終えたあと、調査の過程で集まった日本語教育のユニークな実践を切り口に、外国人定住者への言語のケアをどう展開するかについて論じていきたい。, 08780210
研究期間 1996年 - 1996年